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グローバルボーイグループに成長した韓国の「防弾少年団」とBIGHITエンターテインメントは袂を分かつのか。

9日夜、JTBC「ニュースルーム」は、「『防弾少年団』が、BIGHITエンターテインメントと収益配分の問題で大手法律事務所に法律顧問を求めたことが確認された」と報道した。前大統領の弾劾にも決定的な役割をしていた有名ニュース番組だ。

報道によると、「防弾少年団」は最近ある大手の法律事務所に法律諮問を求めた。理由は収益配分の問題。

この法律事務所では、既存の担当事件と利害衝突がないかどうかを確認していることが明らかになった。これと関連し、法律事務所側は「お答えすることはできません」と言葉を慎んだ。

「防弾少年団」の人気のおかげで、昨年の売上高が2000億ウォンを超えるなど、創業以来、最高の業績を記録したBIGHITエンターテインメント。「防弾少年団」が昨年7年の再契約をしたことでBIGHITエンターテインメントの企業価値も1兆ウォンを超えるものと見込まれている。

しかし、「防弾少年団」の関係者によると、昨年の「防弾少年団」とBIGHITエンターテインメント側の収入の精算問題で葛藤があったとの報道。

結局、精算問題の立場の違いを埋めることができず、法律的な検討にまで至ったものと推測される。