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「13年の長期契約・収益配分すべてが問題」
「＜東方神起＞解散は望まない」

先月31日、ソウル中央地裁に専属契約効力停止を求める仮処分を申請した＜東方神起＞のジュンス（本名:キム・ジュンス）、ジェジュン（本名:キム・ジェジュン）、ユチョン（本名:パク・ユチョン）が3日、弁護人を通し現在の立場を明かした。

3メンバーは法務法人＜世宋＞を通し提出した報道材料で、所属事務所＜SMエンターテインメント（以下SM）＞を相手に仮処分申請書を出した背景について「13年という専属契約期間は、事実上終身契約を意味する。契約期間のアルバム収益配分などSMから適当な対応を受けられなかった」と主張した。

続けて「化粧品事業の投資は、芸能活動とは無関係で今回の仮処分申請とも関係ない。この事件の本質は、専属契約の不当性」と強調したあと「解散は望まないが、不当な契約の束縛から抜け出したい」と付け加えた。

専属契約期間については「契約期間が13年に及び、兵役期間を考慮すると15年以上にもなる。まだ10年近い時間が残っており、事実上、芸能界を引退するまでを意味する。専属契約を解除する場合は、総投資金の3倍、残余契約期間の予想収益の2倍に該当する違約金を負担する上、合意の上で契約解除する場合も違約金を払うことになっている。契約解除も事実上不可能だ」と主張した。

また、収益金配分に関しても「アルバム収益の配分条項を見ると、契約ではアルバム1枚が50万枚以上販売される場合にのみ、その次のアルバム発売時にメンバー1人あたり1千万ウォンを受け取ることができる。50万枚以下の場合は一銭も支給されない状態だ」とし、「この条項は2月6日に改訂されたものの、改訂後もメンバーらが受け取る収益金は販売量の0.4～1%（1人あたり）に過ぎない」と説明した。

SMが化粧品事業の投資で今回の事態が膨らんだと主張しているが、このことに関しても「中国に進出する化粧品販売会社に3人が株主となって投資したもので、芸能活動とは関係ない」とし、「この会社に1億ウォンほど投資したことで、＜東方神起＞としての成果をすべて放棄する理由はない」と伝えた。

協議の場を設けるよう要請したがSMが応じなかったと伝えた3メンバーは、＜東方神起＞の解散を望んではいないという立場も明かした。彼らは「仮処分申請は決して＜東方神起＞解散を促すものではない」とし、「今は、問題解決の方式見解の違いで3人が訴訟に参加しているが、メンバー間には何の問題もなく、“いつまでも、1つになる”というファンたちとの約束を守ろうと、メンバーの気持ちは1つだ」と話した。